東北関東大震災
記載日2011-03-23
震災や津波に遭われた方々には心よりお見舞い申し上げます。
東北関東大震災(2011-03-11発生)の被害は軽減出来た。各分野の専門家のおごりの経緯。
地震の専門家、地質学者、放射能の専門家、原子力の専門家、、等々、それ等の博士等々が、口を揃えて、言って居ることは、、、「想定外だった」「予想外だった」等々、言い訳ばかりである。
今回の東北関東大震災(福島原発事故)は、過去の歴史と、物事の格言を理解出来るのであれば、、、地震や津波は想定出来たし、予想出来た。専門家集団は、「歴史は繰り返される」「災害は繰り返される」と言う、格言を無視した、、、地方自治体、原子力発電の研究者、各専門家、等々は、土下座ではなく、腹を斬るべし、、、。
★ 過去の、東北関東大震災の津波の経緯を紐解くと、、、、。
1600年頃、、、津波が22m
明治の頃、、、津波が15m
昭和の頃、、、津波が10m
つまり、過去の歴史に於いて、津波が15m〜22mと言うことは、過去に震度、9(M9)以上の地震が在った、と言う証拠である。
過去の地震や津波から、50年又は100年単位で、大きな地震、大きな津波が発生している。
つまり、プレートの歪は、50年〜100年で大きくなり、それにより大地震や大きな津波は発生している。
故に、平成以降には、大地震や15m〜22m高の大津波は、想定出来たし、予想出来た。
過去の経緯からして、今日から50年は大きな地震は無いと思われる、その理由は、今回の大地震により、プーレトの歪は、ある程度解消された。つまり、プーレトの歪が大きく成ると、大きな地震と大きな津波が発生する、過去の経緯や過去の歴史からそれは理解出来ると思います。
更に、その地震が内陸で起きた時は、津波は小さいのである、なぜならば、津波は海で起こるからである、過去の経緯や歴史から理解出来る。 つまり、地震が陸地より海側で起こった時に、大きな津波が発生することは過去の経緯と歴史から予知出来る。 よって、大きな地震が海側で50年起こってなければ、大きな地震と大きな津波が予期できるのである。 結論を言えば、大きな地震と大きな地震は予知可能である。つまり、プレートの歪が海側で起こる予知が出来れば、大きな地震と大きな津波は予知が可能である。今回の大地震と大津波は予知出来て居たのである。 そんな簡単な事を、地震の専門家、地質学者、放射能の専門家、原子力の専門家、、等々は、理解出来てなかったのである。 その海側のプレートの大きな歪は、関東より東北側にあり、関東には無い。 この事から、大きな地震と大きな津波はここ50年〜100年は無い、と言うことに成ります、しかし、50〜100年内に大きな地震のみはあると思われる。
つまり、海側にプートが無い関東地域では大きな津波(10m〜20m)は無いのである。海側にプレートがある地域で大きな津波は起こっている事を過去の経緯と歴史が語っているのである。 つまり、関東大震災はあっても、関東大地震と大震災は過去に無いし起こらないのである。
つまり、今の地震速報(テレビ、ラジオ)は、過剰反応に過ぎないのである。 過去から現在の物事を論理的にみれば、大きな地震は起こらないのであろう(ここ約50年は)。その理由(訳)は、プレートの大きな歪は今回の大きな地震(M9)で解消されたから、、、。
地震が起こるとしても、せいぜい、M7位であろう。 空騒ぎは特定の地域の自治体の長や知識人や専門家と称する者達や、マスコミの専売特許に過ぎない、マスコミは正しい情報を報道すべし。 もう、ここ50年くらいは地震地帯の東北関東に大きな地震大きな津波は発生しない。大きなプレートの歪は解消された。 来もしない大きな地震や大津波に各自治体はおびえる必要は無い。大きな地震や大津波は来ない、騒ぐな、慌てるな、、、。
地震や地質の専門家であれば、、、こんな事くらいは知っていたはずであろう。
今回の地震津波に於いて、現に、15mの堤防(柵)を作った所(ある地域)は、被害を免れている。
この、証拠からしても、、、地震の専門家や原発(放射線)専門家は、腹を斬るべし、、、。
更に、女川原発はなぜ、被害を免れたか、その事からも、専門家と称する者達は、腹を斬るべし、、、。
このようにして、日本では、専門家(博士)と称する者達の、おごり(失態)は、各分野に於いて、みられる。
今回の地震事故は、訳あって、意味があって、起こったのであり、自然の神は、我々に試練を与えているのである。
40数年前のことだが、日立の原子力関係の仕事をしているお方(松本さん、たぶん定年退職したと思う)が、ウラン(原子力の原料)は、暴走すると、なかなか止められない危険な燃料である、と、説かれたことがある。原子力(放射線)の専門家であれば、こんな事くらいは知っていたはずであろう。 それで居て、専門家は津波の想定を低く見ていたとは、呆れる。 地震プレート付近の原子力発電所の津波防御22m以上は必要。又は、原子力発電所は高い位置に設置すべし、、、。
地域、地形によっては、2方向から津波の合流地点では、津波の高さは、1.2倍〜1.5倍に成るから、その点も顧慮すべし。
堤防(柵)の高さは25m以上欲しい。特に原子力発電所は30mは欲しい。又は、原子力発電所は高い位置に設置すべし、、、。
★ 資源の乏しい日本では、原子力発電は、有望で、必要不可欠であろう。 危険と、日本全体の利益と秤にかければ、、、化石燃料と同じコストでも将来の為に有望である。 更に、原子力発電は、CO2を、ほとんど出さない、と言うメリットがある。 いずれ原油や石炭(化石燃料)は枯渇することは目に見えて居る。 危険だが致し方無い。
今回の地震事故は、訳あって、意味があって、起こったのであり、自然の神は、我々に試練を与えているのである。
記載日 2011-03-23
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★ 浜岡原発閉鎖の矛盾(2011-05-13)
人間の脳が如何に、洗脳され易いか、如何に自己洗脳し易いかの事実と現実。
人間の脳は、如何に曖昧か、如何に、思い込みが激しいか、如何に柔軟性があるかの証明、と、その新理論。
博士とか大学教授とか専門家と言う者達は、過去の教えを忠実に実行するか否かで理論を展開する、その理論が間違った理論であっても、専門家は、それが正しい、と、言い張る、主張する。 過去のデーターがすべて正しいと思い込むのが専門家の性質(特徴)である。
よって、何処の国でも革命があった時は、必ず専門家と称する者達や知識人達は抹殺される運命である。過去の歴史はそれの繰り返しである。
しかし、それ等の専門家や知識人の説(理論)が間違っていても、日本では、専門家や知識人が罰せられることは無い。
★ 過去の歴史やいろいろな情報から物事を論理的に理解して、日本で大きな津波(M9-高さ15m以上)が起こるような兆候は無い。
津波は、地震源が海の時、起こるのであり、今回の北日本大震災で、海側のプレートの大きな歪は解消されたので、今後50年〜100年内は大きな津波は起こらない。情報を論理的に見て、日本列島で大きな津波は起こらない、地震もせいぜい、M7〜M8程度であろう。 よって、浜岡原発の閉鎖は矛盾である。
日本の専門家と称する者達が如何に物事を正しく認識していないかの証明であろう、今回の浜岡原発の閉鎖は、、、。 専門家は物事を論理的に理解することを望みます。
ここ50年〜100年内は、10m位の津波も起こらないと思われる。何故ならば、日本列島近海に10m以上の大津波を起こす震源が無い。まさに日本の専門家は、狼少年の類である。何処に大きな津波を起こす震源があると言うのだ。日本の専門家諸君は、その根拠を示してもらいたい。過去の歴史と地震の経緯を理解出来るのであれば、大きな津波は50年〜100年内は起こらないのである。 つまり、日本近海の海にM9以上の地震を起こすような震源は無い。日本大陸の、四っのプレートの内、大津波を発生させる地震源は今の所無い。 大きな地震と大きな津波を起こす材料(震源)が無い。
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浜岡原発元設計士「耐震強度データに偽装があった」と告発 「技術者が不完全なものを造るわけにはいきません。しかもあれほど危険なものを平気で造ることなんて…」目に涙を浮かべてこう話すのは、千葉県在住の元エンジニア谷口雅春さん（69）。東芝の子会社である「日本原子力事業」の技術者として、谷口さんは30年以上も昔、浜岡原子力発電所2号機の設計に携わった。1970年ごろから神奈川県横浜市にある東芝の工場に出向し、原子炉の炉内構造物の設計を担当。当時、建設中の浜岡原発2号機については「炉心支持構造物」という原子炉の中枢部分の設計にかかわり、耐震計算に必要な重量データを集計していた。 “事件”が起きたのは1972年5月だった。数十人の設計者のうち代表3人だけで開かれた会議に谷口さんも出席していた。そこで代表者のうちの1人がこう打ち明けたのだった。 「浜岡の地盤はそもそも岩どころか、握りつぶすことのできる砂利の集まったシャーベットのような状態でした。さらに、大地震による断層や亀裂ばかりでぐちゃぐちゃになっていたんです」（谷口さん） さらに原子炉建屋と核燃料集合体の「固有振動数」が、想定される地震の振動の周期に近いことがわかった。固有振動数と同じだと揺れが何倍にも大きくなる「共振現象」を引き起こし、地震のリスクが激増してしまう。 あまりにショッキングな報告に「建設中止もやむをえないか…」と思った谷口さんの目の前で、先ほどの担当者がこう言った。 2号機は通産省（当時）に設置許可申請を出す直前だった。谷口さんが振り返る。 堂々の“偽装宣言”を耳にした谷口さんは、良心の呵責に苛まれた。 「事故を起こしたら大変なことになるのは明白でした。技術者として、そんな危険な原発を造るなんてできるわけがありません。悩んだ末、私が辞めることで何かしら警告になるのではないかと思い、会社を去ることにしたんです」（谷口さん） 上司に辞意を伝えて自分のデスクに戻ると、耐震計算の結果がはいった3冊のバインダーがなくなっていた。 「隠ぺいが漏れないようにということからか、関連会社の仕事をいろいろ斡旋され慰留されました。でも、続けていても飼い殺しになるだけ。きっぱり辞めることを決めました。しかし残念ながら私の退社はまったく警告になることなく、彼らは原発建設を強行してしまったんです」（谷口さん） ※女性セブン2011年5月26日号 |
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浜岡原発の事故に備えよう 浜岡原発を設計した技術者が、東海地震で浜岡２号機が崩壊すると告発しました。浜岡には原発が5機あって、少なくとも原爆数百発分の放射能が入っています。もし崩壊して爆発すると、原爆よりはるかにひどい被害が出ることは確実です。 原発で重大事故が発生するたびに本誌は、被害を避ける方法を提案してきました。ただ、相手は特定の原発ではなく、読者の方の近くにある原発の事故を想定して、提案していました。 今回の告発により、東海地震によって浜岡原発で重大事故が起こる確率が、飛びぬけて高いことが確実になりました。ですから、浜岡という具体的な場所から大量の放射能が放出されたときに、どうするかを考える必要がでてきたのです。 風はおおむね西から東に流れているので、九州や四国の人は放射能が降ってくることはおそらくないでしょう。それでも、チェルノブイリ原発事故から推定すると、高気圧が太平洋にあるときは、関西ぐらいまでは放射能を含む風が吹くことはあるかもしれません。 放射能が飛んできた地域では逃げるのが最高の対策なので、東海地震で浜岡原発が崩壊すると、関東地方から１千万人を超える難民が出ることは避けられないでしょう。そうなると、全国のどこでもその影響を受けることになります。 ともかく、「東海地震発生」と聞いたら、神戸から仙台までの間に住む人は、放射能が飛んできて影響を受ける可能性があるので、すぐ逃げ出す準備にかかりましょう。 東京の場合は、ちょっと逃げ遅れたら、身動きが取れなくなるのは確実です。気象条件を確かめながら、家族をそろえて、まとまったお金を下ろし、「原発防災グッズ」（127号に記事）を持って、放射能が飛んで来ない方向にまっ先に逃げ出しましょう。 なお、東海地震が発生したら、その時点から安全基金事務局はとりあえず１日、臨時休業になりますので悪しからず。 ●データ改ざんが常態化 「30年間子どもを育てている間は余裕がなかった」が、浜岡原発２号機の相次ぐ故障に、証言を決意したのは、33年前、設計にかかわった元技術者の谷口雅春さん（63歳、東京都足立区）。 そして4月15日、静岡県庁で衝撃の記者会見が行われ、「耐震計算の数値ごまかしが検討されていた」と告発したのです。 東芝の子会社の日本原子力事業（株）にいた谷口さんが、浜岡原発２号機の耐震設計に携わっていたときのことです。 耐震設計の計算担当者が「耐震計算の結果では、浜岡２号機は地震に耐えられない。建屋と圧力容器について、いろいろ耐震補強の工夫をしてみたが、空間が狭すぎてうまく行かないのであきらめた」「振動解析の結果、核燃料集合体の固有振動数が想定した地震の周波数に近くて、共振しやすい」と、会議で話したのです。 そこで、耐震強度については「岩盤の強度を測定し直したら強かったことにする」ことにし、共振しやすい点については、実験計測値ではなく米国GE社の推奨値を使い、建屋の鉄骨の粘度を実際より高くして地震の動きを吸収することにして、ごまかしの再計算をし、設計変更も耐震補強もせず、当初計画のまま押し通す相談がされたというのです。 【1号機から5号機まで危ない】 悩んだ谷口さんは、これでは責任を持って仕事ができないと、警告の意味も込めて退社を上司に伝え、自分の席に戻ると、耐震計算結果のファイル３冊の中身がすべて抜き取られていたといいます。「悪いことという意識もなくデータの改ざんが常態化していたのかもしれない」と谷口さんは言い、「浜岡原発は止めるべきだ。第３者による地盤調査をやってもらいたい」と主張しています。 実は、浜岡2号機については、1980年に地盤データのばらつきが不自然で、データ改ざんの疑いが強いと地質学者の生越忠氏（和光大学教授・当時）が指摘していました。そして「２号機を支える地盤の強度は、法令を満たしていないおそれすらある」と警告していたのです。 2号機の建設前に相談されていたとおり、中電が地盤データを改ざんしたとすれば、それを生越氏が発見していたことになり、谷口さんの告発と、生越氏の説は符合します。その同じ地盤の上に、３号機、４号機、５号機と次々に増設が許可されたので、疑いは、すべての浜岡原発の地盤データに及ぶことになります。 大地震は起こっていないのに、浜岡原発の1号機・2号機にはシュラウド（炉心隔壁）にひびが入っていることが見つかりました。そのことを知って谷口さんは、地盤の強度が不足している上に、地震がなくてもひびが入るような材料が使われていることに驚き、証言を決意したと言います。この証言を無駄にはできません。 ●東海地震で浜岡原発が危ない 1976年3月に中部電力浜岡原発１号機（静岡県御前崎市）は営業運転を開始。その5ヵ月後の8月に東海地震説が発表されました。その後、地震の専門家が次々と東海地震への危惧を表明しています。 政府の地震予知連絡会は、東海地震はM8.0以上と予測。これはM7.2だった阪神大震災の10倍以上、M6.8の新潟県中越地震の60倍以上のエネルギーを持つ大地震です。阪神大震災では、ビルが倒れ、高速道路のような巨大構造物も壊れました。 その10倍以上の地震が予測されている地域の、ほぼ真ん中に浜岡原発があります。予測通りに大地震が起きれば、5機の原発がどうなるかが危惧されます。 【不正の多い浜岡原発】 そんな状況の中で咋年8月、4号機でコンクリートに弱い骨材が使われ、それを不正検査で見逃していたことが、内部告発によって明らかになりました。 しかも、当時の想定は横揺れだけで、直下型の縦揺れは考慮されていませんでした。浜岡原発が破壊されると、放出された放射能がどの地域まで汚染するのでしょうか。 浜岡2号機では、大事故のときに放射能汚染がどう広まるかと、それでガンにかかって死亡する人の数が試算されていました。ある日の風に、浜岡原発2号炉の事故で出た放射能を乗せると、地元の静岡県は当然として、神奈川・東京・埼玉・千葉・茨城でも1年間は住めない汚染が生じ（図3）、放射能汚染によってガンで亡くなる人は176万人と推定されています（図4）。 |
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http://www.asahi.com/science/update/0324/TKY201103240469.html 震災後、周辺で地震が増えた活火山 東日本大震災を起こしたマグニチュード（Ｍ）９．０の巨大地震の後、関東から九州まで少なくとも１３の活火山の周辺で地震が活発になったことが分かった。噴火の兆候となる地殻変動は観測されていないが、過去には巨大地震後に火山が噴火した例もある。専門家は「注視していく」と話している。 地震が増えた活火山は、関東や中部地方の日光白根山、焼岳、乗鞍岳、富士山、箱根山。伊豆諸島の伊豆大島、新島、神津島。九州の鶴見岳・伽藍岳、阿蘇山、九重山。南西諸島の中之島、諏訪之瀬島。気象庁などによると、多くは１１日の巨大地震直後に周辺の地震が増え、現在はいずれも減少傾向にあるという。 富士山の近くでは、１５日にＭ６．４の地震が起き、その後も余震活動が続いた。焼岳では山頂から半径５キロ以内で通常の１カ月に数回の地震が、１週間で約３５０回以上に増加した。 箱根山周辺では通常の１日２回程度の地震が、１週間で１０５０回あった。箱根の地震を観測する神奈川県温泉地学研究所の吉田明夫所長は「大震災をきっかけにした地震であることは間違いない」とみている。 今回の地震では、今のところ、噴火の前兆にあたる地殻変動や火山性微動は観測されていないが、巨大地震後に火山の活動が活発になることは、珍しくない。 静岡大の小山真人教授（火山学）によると、巨大地震によって地下のマグマだまりが揺さぶられたり、地殻変動や地震波が伝わることでマグマだまりにかかる力が変わったりすると、地震が増えることがあるという。 過去には東海、東南海、南海地震が連動した１７０７年の宝永地震（Ｍ８．４）の４９日後に、富士山が大噴火を起こした例がある。２００４年のスマトラ沖地震（Ｍ９．１）では、地震後の数カ月間に周辺の１０以上の火山で地震が活発化、１年４カ月後にはインドネシア・ジャワ島のメラピ山が噴火した。 震災後、周辺で地震が増えた活火山 小山教授は「火山活動が活発化しないか、１、２カ月は注意して見ていく必要がある」と指摘する。 火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣会長は「東日本大震災との因果関係ははっきりしないが、大規模な地震が起きれば影響を及ぼしても不思議はない」と話している。（川原千夏子、鈴木彩子）
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